どんな完璧なインプラント治療でも、治療完了後、そ

どんな完璧なインプラント治療でも、治療完了後、そのままで良いという訳にはいかず、セルフケアを怠ってはなりません。
毎日、しっかりブラッシングすることで完璧なプラークコントロールが必要で、インプラントだけでない口腔内全体の様子を、定期的に診てもらう必要はずっと続きます。
インプラント自体は人工歯ですが、ケアが十分でないといずれ歯周炎などを引き起こすことになります。もし、インプラント治療前に歯科や口腔外科のの既往症があればインプラント埋入にあごの骨が耐えられるかどうか知る必要があります。
特に要注意なのは歯周病や顎関節症で、まずそちらを治療して、インプラント治療ができるあごの骨を確保するのは必須です。
美容整形で、骨を削ってあごのラインを変えた方にも事故を引き起こす可能性が増します。
最新の技術を用いれば、これらの病歴だけで絶対治療できないとは言えません。
不安がなくなるよう歯科医に相談してください。
理由は様々ですが、希望すれば必ずインプラント治療を受けられるとは限らず、検査の結果を見て、これ以上の治療はできないといわれることもあるでしょう。
でも、断った理由として「あごの骨の強度や厚さが十分でない」だの「インプラントと義歯を入れるだけのあごの余裕がない」といったことであれば決してあきらめる必要はありません。歯科医の腕と設備次第で、少し前なら、インプラント治療はできなかったケースでも治療ができるようになっています。よく調べて、最先端の治療が受けられる歯科医院を探して、問い合わせてみましょう。
埋入手術後の経過が良く、義歯の使用に問題がなければインプラント治療は終了です。けれども歯科医の指示に従ってメンテナンスを受けなければならず異常がなくても維持費は必要になります。使用に問題がなくても、三ヶ月に一度のペースで歯科医のチェックや衛生士によるブラッシング指導を受けます。メンテナンスを受けるごとに支払う料金は保険が適用される治療がほとんどを占めるため約三千円とみれば良いでしょう。
従って、年間1、2万円くらいの費用を支払うことになります。インプラント埋入手術とは、人工歯根を骨の中に埋め込むことなのでほとんどの患者さんは、手術後、人工物を入れられた違和感を感じています。
腫れがおさまれば、なじんだ証拠なので、腫れているところや縫ったところを舌などで刺激しないよう歯みがきも気をつけてください。
もしも、十日以上経っても浮いた感じが治まらない場合や、痛みが激しかったり、腫れや出血が治まらなかったりする場合は、原因を探り、対応していかなくてはなりません。
急患でも診療を受けることが必要です。歯科治療のインプラントとブリッジ、どこが違うかといえば、インプラント治療は、あごの骨を掘って、人工歯根を埋め込んでその上に義歯をかぶせます。一方、ブリッジ治療では、義歯を支えるため、両側の歯を柱状に削り、ブリッジをかぶせるのです。審美性を考えた場合、インプラントとブリッジを比較して、インプラントの方が優るというべきでしょう。
先に書いたように、ブリッジ治療では、問題のない歯を削らなければならないというデメリットも承知してください。
金属でできたインプラントを骨に埋め、周辺組織で固めるといっても、それによって金属アレルギーを起こすことはまずありません。人工歯根はチタンが多く、他の部分もセラミックや金など金属アレルギーがほとんど起こらない素材でできているからです。
インプラント治療は基本的に保険外治療で全額自費と考えてください。ですから、経済的な負担を最低限にするためにも、金属アレルギーの患者さんは手術の前に、歯科医に相談するのが不安なく進めていけるでしょう。普通、インプラント埋入手術は日帰りです。部分麻酔を使うため、入院する必要はまずありません。
血液や循環器系に、障害や持病を抱えている場合は入院設備が整ったところで手術する必要もあります。
そして、インプラントを埋入する箇所に、十分な厚さの骨がない場合、埋入手術以前に、骨の厚みを増す手術をしなければなりません。
自分の骨を採取して、骨が薄い箇所に移植するケースでは、大がかりな手術を入院して受けることもあります。
もし、自分が該当すると思われるなら治療が他よりも長い期間にわたることを知っておくべきです。
インプラント埋入手術は局所麻酔がほとんどなので術中の痛みが怖いと思います。
麻酔技術の進歩で、インプラント埋入手術で耐えられないほどの痛みを感じることはまずありません。
麻酔が効いたことを確認した上で手術するのが普通だからです。麻酔が切れれば、処置の仕方によって痛みを感じることもあります。
痛み止めは頓服として処方されますので我慢できないくらいの激しい痛みにはならないことがほとんどです。例外はありますが、インプラント治療は保険は適用されず、全額自己負担の自費診療です。
ただし、問題なく医療費控除を受けられます。医療費控除は職場の年末控除の対象ではなく、個人で確定申告をして医療費を収入から引くサービスを受けられます。確定申告を行うときには、治療のたびにもらっている領収書がお金を払った証明になるので絶対再発行されないと肝に銘じておき、他の医療費とともに、1年分をもれなく保管してください。

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